2025-10-29
コラム
インプラント治療を検討しているものの、高額な費用に不安を感じている方は多いのではないでしょうか。インプラント1本あたり30万円から50万円という治療費は、簡単に支払える金額ではありません。そこで気になるのが「インプラントは保険適用になるのか」という疑問です。
結論から申し上げますと、インプラント治療は2012年4月から一部の症例に限り保険適用となっています。ただし、その条件は非常に限定的で、一般的な虫歯や歯周病で歯を失った場合は対象外です。本記事では、インプラントの保険適用条件を詳しく解説するとともに、保険適用外の場合でも費用負担を抑える方法についてご紹介します。
アイティーデンタル日暮里では、日本で唯一の生まれつき歯がない（先天性欠如）に特化したインプラント専門の歯科医院です。
インプラントの些細な疑問や不安について、まずは当院（アイティーデンタル日暮里）へお気軽にご相談ください。
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インプラント治療は、基本的に健康保険が適用されない自由診療(自費診療)です。なぜインプラントの多くが保険適用外なのか、その理由を理解するために、まず保険診療と自由診療の違いから見ていきましょう。
保険診療とは、健康保険が適用される治療のことで、患者は医療費の1割から3割を自己負担すれば治療を受けられます。日本の健康保険制度では、「健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を保障する」という理念のもと、必要最低限の治療が保険適用の対象となっています。
一方、自由診療とは、健康保険が適用されない治療で、治療費を全額自己負担する必要があります。審美性や機能性を高めるための治療、最新の材料や技術を用いた高度な治療などが自由診療に該当します。歯科治療では、セラミックの詰め物や被せ物、歯列矯正(一部を除く)、ホワイトニングなどが自由診療となります。
インプラント治療が保険適用外とされる主な理由は、以下の3点です。
第一に、インプラントは「審美性を求める治療」と位置づけられていることです。歯を失った際の治療法としては、保険適用の入れ歯やブリッジという選択肢があります。これらの治療法で噛む機能を回復することは可能であるため、より審美性や機能性に優れたインプラントは、必要最低限の治療を超える「より質の高い治療」と判断されます。
第二に、高度な技術と専門性が必要な治療であることです。インプラント治療は外科手術を伴い、高度な技術と専門知識が求められます。また、使用する材料も高価であり、保険診療の範囲で全ての患者に提供することが困難です。
第三に、治療期間が長期にわたることです。インプラント治療は、インプラント体を顎骨に埋入してから骨と結合するまで数ヶ月かかり、その後に上部構造を装着するため、治療完了までに半年から1年以上を要します。
自由診療であるインプラント治療の費用は、歯科医院によって異なりますが、一般的な相場は以下のとおりです。
1本あたりの総額で30万円から50万円が相場とされています。この費用には、診査診断料(CT撮影など)、手術費用、インプラント体(人工歯根)の費用、アバットメント(連結部分)の費用、上部構造(人工歯)の費用が含まれます。
骨が不足している場合は、骨造成手術が必要となり、さらに5万円から20万円程度の追加費用がかかります。また、複数本のインプラントが必要な場合は、本数に応じて費用が増加します。
この高額な費用が、多くの方がインプラント治療をためらう最大の理由となっています。だからこそ、保険適用の可能性や費用負担を抑える方法を知ることが重要です。
インプラント治療は、2012年4月の診療報酬改定により、特定の条件を満たす場合に限り保険適用となりました。保険適用の背景には、入れ歯やブリッジでは十分な治療効果が得られない特殊な症例に対して、インプラントが医学的に必要と認められたことがあります。
2012年3月まで、インプラント治療は「先進医療」として一部の医療保険の特約対象となっていました。しかし、安全性と有効性が認められたことから、2012年4月1日より保険診療に導入されることとなりました。
ただし、保険適用となるのは、腫瘍や事故などにより広範囲にわたって顎の骨を失い、入れ歯やブリッジでは噛む機能を回復できない極めて特殊な症例のみです。一般的な虫歯や歯周病、加齢による歯の喪失は対象外とされました。
令和2年(2020年)と令和6年(2024年)の診療報酬改定により、保険適用の範囲が段階的に拡大されました。
令和2年改定では、「6歯以上の先天性部分無歯症で連続した3分の1顎程度以上の多数歯欠損」が新たに保険適用の対象に追加されました。これにより、生まれつき歯が6本以上ない方で、一定の条件を満たす場合に保険適用が受けられるようになりました。
さらに令和6年改定では、先天性部分無歯症の条件が緩和され、「連続していない3分の1顎程度以上の多数歯欠損」も対象となりました。つまり、生まれつき6本以上歯がなく、歯が欠損している部位が連続していなくても、全体として3分の1顎程度以上の欠損があれば保険適用の可能性があります。
保険適用のインプラント治療は、正式には「広範囲顎骨支持型装置埋入手術」および「広範囲顎骨支持型補綴」と呼ばれます。
診療報酬点数表では、手術(J109)と補綴(M025-2)に分けて点数が定められています。令和6年度の診療報酬では、手術は1回法で20,000点、2回法の1次手術で16,000点となっています。補綴については、ブリッジ形態のもので3分の1顎につき25,000点、床義歯形態のもので1顎につき20,000点です。
1点は10円に相当するため、例えば1回法の手術と3分の1顎のブリッジ形態の補綴を行った場合、合計45,000点(45万円)となります。保険適用(3割負担)の場合、患者負担は約13.5万円となる計算です。
先天的な理由でインプラント治療が保険適用となるのは、生まれつき顎の骨や歯に重度の異常がある場合です。
先天性部分無歯症とは、生まれつき永久歯が形成されず、歯が生えてこない状態のことです。日本人の約10人に1人は何らかの先天性欠如歯があるとされていますが、保険適用の対象となるのは6歯以上の欠損がある場合に限られます。
先天性欠如歯は、歯の卵である歯胚が形成されないことが原因で起こります。乳歯が生え変わる時期になっても永久歯が生えてこないため、乳歯がそのまま残り続けたり、早期に脱落して歯がない状態になったりします。
6歯以上の先天性部分無歯症があり、かつ3分の1顎程度以上の多数歯欠損(歯科矯正後の状態を含む)がある場合、保険適用でインプラント治療を受けられる可能性があります。令和6年改定により、欠損部位が連続していなくても対象となりました。
生まれつき顎の骨が1/3以上欠損している場合や、顎骨の形成不全がある場合も保険適用の対象です。唇顎口蓋裂や外胚葉異形成症などの先天性疾患により、顎堤(歯が並ぶ土台となる顎の骨の部分)が十分に形成されていない場合が該当します。
これらの疾患では、顎の骨が不足しているため、通常の入れ歯では安定せず、十分な噛む力を得ることができません。インプラントを土台として利用することで、初めて機能的な義歯を装着できるようになります。
前歯および小臼歯の永久歯のうち3歯以上の萌出不全があり、埋伏歯開窓術(骨に埋まっている歯を露出させる手術)を必要とする場合も、条件を満たせば保険適用の対象となります。
永久歯萌出不全とは、永久歯は形成されているものの、何らかの理由で歯が正常に生えてこない状態です。歯が骨や歯肉の中に埋まったまま(埋伏)になっている場合、開窓術を行っても歯を正常な位置に誘導できないことがあります。
このような場合で、3分の1顎程度以上の多数歯欠損がある場合に、インプラント治療の保険適用が検討されます。
令和6年の診療報酬改定により、先天性部分無歯症の保険適用条件が大きく緩和されました。従来は「連続した3分の1顎程度以上の多数歯欠損」が条件でしたが、改定後は連続していない欠損でも、合計で3分の1顎程度以上あれば対象となります。
例えば、上顎の右側と左側にそれぞれ欠損歯があり、合わせて3分の1顎程度以上になる場合でも、保険適用の可能性があるということです。この改定により、より多くの先天性部分無歯症の患者が保険適用の対象となりました。
アイティーデンタル日暮里では、日本で唯一の生まれつき歯がない（先天性欠如）に特化したインプラント専門の歯科医院です。
お電話（03-6806-8828）やLINE、WEB予約フォームでも24時間お問い合わせを受け付けています。
後天的な理由でインプラント治療が保険適用となるのは、病気や事故により広範囲にわたって顎の骨を失った場合です。
口腔内やその周辺に発生した腫瘍の切除手術により、顎の骨を広範囲に失った場合、保険適用の対象となります。具体的には、顎の骨を連続して3分の1以上失った場合です。
顎骨骨髄炎とは、顎の骨に細菌感染が起こり、骨が壊死してしまう疾患です。重症の場合、感染した骨を切除する必要があり、結果として顎の骨が大きく欠損します。このような場合も、3分の1以上の連続した顎骨欠損があれば、保険適用でインプラント治療を受けられます。
これらの疾患による顎骨欠損では、通常の入れ歯では安定性が得られず、十分に噛むことができません。インプラントを埋入することで、義歯の安定した土台を確保し、噛む機能を回復することが可能になります。
交通事故やスポーツ事故、労働災害などにより、顎の顔面部に強い衝撃を受けて顎の骨が広範囲に破壊された場合も、保険適用の対象です。第三者行為による外傷で、顎の骨を連続して3分の1以上失った場合が該当します。
外傷による顎骨欠損は、若年者でも発生する可能性があります。成長期の若い方が広範囲の顎骨欠損を負った場合、入れ歯だけでは社会生活に大きな支障をきたすため、インプラント治療の重要性が高くなります。
ただし、事故によるケガの場合、健康保険ではなく労災保険や自賠責保険が適用される場合もありますので、保険の種類については医療機関や保険者に確認が必要です。
最も重要なポイントは、虫歯や歯周病で歯を失った場合は保険適用の対象外であることです。これは、虫歯や歯周病による歯の喪失に対しては、保険適用の入れ歯やブリッジという治療法が存在するためです。
日本の健康保険制度では、「必要最低限の治療」が保険適用の基準となります。入れ歯やブリッジで噛む機能を回復できる場合、より高度で審美性に優れたインプラント治療は「必要最低限」を超える治療と判断されます。
同様に、加齢による骨の吸収で歯を失った場合も保険適用外です。インプラント治療を希望する大多数の患者は、虫歯や歯周病、加齢が原因で歯を失った方であるため、実際には保険適用でインプラント治療を受けられる方は非常に限られています。
患者の症状が保険適用の条件を満たしていても、どの歯科医院でも保険診療ができるわけではありません。インプラント治療を保険診療で行うためには、医療機関側も厳しい施設基準を満たす必要があります。
保険適用のインプラント治療を行えるのは、入院用のベッドを20床以上有する「病院」に限定されています。一般的な歯科診療所(いわゆる歯医者さん)は「診療所」に分類され、入院設備がないため、保険適用のインプラント治療を行うことができません。
この要件が設けられている理由は、広範囲の顎骨欠損に対するインプラント治療は高度な外科手術を伴い、万が一の合併症に対応できる体制が必要だからです。入院設備がある病院であれば、術後の管理や緊急時の対応が可能です。
保険適用のインプラント治療を行う医療機関には、一定の経験と専門性を持つ歯科医師が常勤で2名以上配置されている必要があります。
具体的には、以下のいずれかの条件を満たす歯科医師が2名以上必要です。
この要件により、高度な専門性と豊富な経験を持つ歯科医師による安全な治療が担保されています。
保険適用のインプラント治療を行う医療機関は、当直体制が整備されている必要があります。これは、手術後に何らかの問題が発生した際に、迅速に対応できる体制を確保するためです。
また、医薬品や医療機器の安全管理体制が整備されていることも必須条件です。感染対策、医療機器の保守管理、医薬品の適正使用など、医療安全に関する包括的な体制が求められます。
以上の厳しい施設基準により、実質的に保険適用のインプラント治療を行えるのは、歯科大学附属病院や総合病院の歯科・歯科口腔外科などに限られます。
一般の歯科診療所では、入院設備がないこと、常勤医師の人数要件を満たせないこと、当直体制を整備することが困難であることなどから、施設基準を満たすことができません。
したがって、街中にある一般的な歯科医院で「保険適用のインプラント治療」を受けることはできないのです。
保険適用の条件に該当する可能性がある方は、まず現在通院している歯科医院やかかりつけの歯科医師に相談することをお勧めします。症状が保険適用の条件に該当すると判断された場合、適切な医療機関(大学病院など)への紹介状を書いてもらえます。
特に先天性欠如歯の場合は、専門的な診断が必要です。東京・日暮里にあるアイティーデンタル日暮里は、日本で唯一の先天性欠如歯に特化したインプラント専門クリニックとして、保険適用の可能性を専門的に判断し、必要に応じて大学病院への紹介も行っています。
保険適用や施術費用について、お気軽にご相談いただけます。
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保険適用の条件を満たし、適切な医療機関で治療を受けられる場合でも、いくつか注意すべき点があります。
保険適用でインプラント治療を受ける場合、高額療養費制度を利用できます。高額療養費制度とは、1ヶ月間(同じ月内)に支払った医療費が一定の自己負担限度額を超えた場合、超過分が払い戻される制度です。
自己負担限度額は、年齢と所得に応じて定められています。例えば、70歳未満で年収が約370万円から770万円の方の場合、自己負担限度額は「80,100円+(総医療費-267,000円)×1%」となります。
インプラント治療の保険診療は高額になることが多いため、高額療養費制度を忘れずに申請しましょう。申請は加入している健康保険組合や協会けんぽなどの保険者に対して行います。
保険適用のインプラント治療を受ける場合、大学病院などへの通院が必要となります。遠方にお住まいの方にとっては、通院の負担が大きくなる可能性があります。
また、インプラント治療は治療期間が長期にわたります。手術から最終的な補綴物の装着まで、半年から1年以上かかることも珍しくありません。広範囲の顎骨欠損に対する治療では、骨造成などの追加手術が必要な場合もあり、さらに期間が延びることがあります。
保険診療では、使用できる材料や治療法に一定の制限があります。自由診療のインプラント治療と比較すると、選択できるインプラントの種類や上部構造の材料が限られる場合があります。
また、保険診療のインプラント治療は、あくまで「噛む機能の回復」を目的としているため、審美性にこだわった治療を求める場合は、自由診療を選択する必要があります。
アイティーデンタル日暮里では、日本で唯一の生まれつき歯がない（先天性欠如）に特化したインプラント専門の歯科医院です。
お電話（03-6806-8828）やLINE、WEB予約フォームでも24時間お問い合わせを受け付けています。
保険適用の条件に該当しない場合でも、費用負担を軽減する方法があります。ここでは3つの主要な方法をご紹介します。
医療費控除とは、1年間(1月1日から12月31日まで)に支払った医療費が一定額を超えた場合、所得税の一部が還付され、翌年の住民税が減額される制度です。
インプラント治療は、保険適用外であっても医療費控除の対象となります。これは、インプラントが単なる美容目的ではなく、失った歯の機能を回復するための治療と認められているためです。国税庁の通達「No.1128 医療費控除の対象となる歯の治療費の具体例」においても、インプラント治療は医療費控除の対象として明記されています。
医療費控除額の計算式は以下のとおりです。
医療費控除額 = (実際に支払った医療費の合計額 – 保険金等で補填される金額) – 10万円
ただし、総所得金額等が200万円未満の方は、10万円ではなく総所得金額等の5%を差し引きます。医療費控除額の上限は200万円です。
実際に還付される税金は、この医療費控除額に所得税率をかけた金額になります。所得税率は所得によって5%から45%まで段階的に設定されています。さらに、住民税も医療費控除額の10%(一律)が減額されます。
具体例で見てみましょう。
年収500万円(課税所得330万円、所得税率20%)の方が、インプラント治療に40万円を支払った場合、医療費控除額は30万円(40万円-10万円)となります。還付される所得税は6万円(30万円×20%)、減額される住民税は3万円(30万円×10%)で、合計9万円の税負担が軽減されます。
医療費控除を受けるには、確定申告が必要です。会社員の方も、医療費控除は年末調整では手続きできないため、自分で確定申告を行う必要があります。確定申告は毎年2月16日から3月15日まで受け付けています。
必要な書類は、確定申告書、医療費控除の明細書、源泉徴収票(給与所得者の場合)などです。2017年からは領収書の提出が不要になりましたが、税務調査に備えて5年間は保管しておく必要があります。
医療費控除は、本人だけでなく、生計を同一にする家族の医療費も合算できます。インプラント治療費のほか、通院のための公共交通機関の交通費、処方された薬代なども対象となります。
インプラント治療の費用を一括で支払うのが難しい場合、デンタルローンを利用する方法があります。デンタルローンとは、歯科治療費専用のローンで、銀行や信販会社が提供しています。
デンタルローンのメリットは、金利が比較的低めに設定されていることです。通常のカードローンと比べて金利が低く、無理のない返済計画を立てられます。また、デンタルローンを利用した場合でも医療費控除の対象となります。ただし、金利や手数料部分は控除の対象外です。
医療費控除の申請では、信販会社が立て替えた年(ローン契約が成立した年)の医療費として申告します。実際の支払いが翌年以降にまたがっても、契約年度の医療費控除として申請できます。
インプラント治療は自由診療のため、歯科医院によって費用が大きく異なります。同じ治療内容でも、10万円以上の差が生じることも珍しくありません。
複数の歯科医院でカウンセリングを受け、見積もりを比較することで、適正な価格で治療を受けられる可能性が高まります。ただし、費用だけで判断するのは危険です。治療実績、使用する材料の品質、アフターケアの充実度なども総合的に評価しましょう。
特に重要なのは、治療計画の説明が丁寧で、リスクについても正直に話してくれる歯科医師を選ぶことです。安さだけを追求して質の低い治療を受けると、後々トラブルが発生し、結果的に高額な費用がかかることもあります。
無料お見積りも可能ですので、お気軽にお問い合わせください。
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健康保険とは別に、民間の生命保険や医療保険でインプラント治療が補償されるのか気になる方も多いでしょう。
2012年3月31日までは、一部のインプラント治療が「先進医療」として認められており、先進医療特約が付帯した医療保険に加入していれば、給付金を受け取れる可能性がありました。
先進医療とは、厚生労働大臣が定める高度な医療技術のことで、将来的に保険導入が検討されている治療法です。当時、保険適用の条件を満たす特殊な症例のインプラント治療が先進医療の対象でした。
2012年4月1日にインプラント治療が保険診療に導入されたことにより、先進医療からは除外されました。そのため、現在は生命保険の先進医療特約による給付金の対象外となっています。
一般的な生命保険や医療保険では、インプラント治療は給付金の対象外です。保険会社の約款では、「疾病または傷害の治療を目的としない診療」は対象外とされており、インプラントは審美目的の治療とみなされることが多いためです。
ただし、交通事故などの外傷により顎の骨が大きく損傷した場合や、腫瘍の切除手術により顎骨を失った場合など、保険適用の条件に該当するような特殊なケースでは、生命保険や医療保険の給付金が支払われる可能性があります。
骨移植を伴うインプラント治療の場合、骨移植の部分のみが給付対象となるケースもあります。加入している保険の契約内容によって異なるため、インプラント治療を検討している方は、保険会社に確認することをお勧めします。
先天性欠如歯は、保険適用でインプラント治療を受けられる可能性が最も高い症例です。しかし、一般的な歯科医院では先天性欠如歯に対する専門的な診断や治療経験が少ないのが現状です。
東京・日暮里にあるアイティーデンタル日暮里は、日本で唯一の先天性欠如歯に特化したインプラント専門クリニックです。院長はスイスに留学してインプラント治療を学び、現在は大学病院のインプラント科で臨床教授および非常勤講師を務めています。
先天性欠如歯の患者は、保険適用の条件「6歯以上の先天性部分無歯症」に該当する可能性があります。アイティーデンタル日暮里では、豊富な経験と専門知識に基づき、保険適用の可能性を正確に判断できます。
先天性欠如歯の大きな課題は、欠損部位の歯と歯の間隔が通常より狭いことです。通常のインプラントは直径4mm前後ですが、先天性欠如の部位にこのサイズのインプラントを埋入することは困難でした。
アイティーデンタル日暮里では、特別に細いインプラントを応用することで、従来は治療が不可能だった狭小スペースへのインプラント埋入を実現しています。この技術により、多くの先天性欠如歯の患者が、諦めていたインプラント治療を受けられるようになりました。
アイティーデンタル日暮里では、まず患者の症状を詳しく診査し、保険適用の条件に該当するかを専門的に判断します。保険適用の条件を満たしている場合は、適切な大学病院への紹介状を作成し、スムーズに保険診療へ移行できるようサポートします。
一方、保険適用の条件を満たさない場合でも、患者一人ひとりの状況に応じた最適な自費治療プランを提案します。歯科用CTによる精密診断、インプラント専用オペ室、エアクリーナー完備のクリーンルームなど、安全で質の高い治療環境が整っています。
院長のスイス留学経験は、アイティーデンタル日暮里の大きな強みです。スイスはインプラント発祥の地として知られ、世界最高水準のインプラント治療技術があります。この最先端の知識と技術を日本に持ち帰り、日々の診療に活かしています。
また、大学病院のインプラント科で臨床教授・非常勤講師として後進の指導にあたっていることは、技術力と知識の高さを証明しています。「最も大切な人のために 家族と同じ治療を行いたい」という理念のもと、患者に寄り添った治療を提供しています。
アイティーデンタル日暮里では、日本で唯一の生まれつき歯がない（先天性欠如）に特化したインプラント専門の歯科医院です。
お電話（03-6806-8828）やLINE、WEB予約フォームでも24時間お問い合わせを受け付けています。
インプラントの保険適用について、よく寄せられる質問にお答えします。
まずは現在通院している歯科医院、またはかかりつけの歯科医師に相談しましょう。特に先天性欠如歯の可能性がある方は、専門的な診断が必要です。
保険適用の条件に該当する可能性がある場合は、歯科医師が詳しい検査を行い、大学病院などへの紹介状を作成してくれます。自己判断で大学病院を受診するよりも、紹介状を持参した方がスムーズです。
先天性欠如歯とは、生まれつき永久歯が形成されず、歯が生えてこない状態のことです。乳歯から永久歯への生え変わりの時期になっても永久歯が生えてこないため、乳歯がそのまま残り続けたり、早期に脱落して歯がない状態になります。
日本人では約10人に1人が何らかの先天性欠如歯を持っているとされていますが、保険適用の対象となるのは6歯以上の欠損がある場合です。
保険診療では、使用できる材料や治療法に一定の制限があります。保険診療は「必要な機能の回復」を目的としているため、審美性を追求した治療には対応できない場合があります。
自費診療では、より高品質な材料を選択でき、審美性にも配慮した治療が可能です。ただし、基本的な治療の安全性や効果に大きな差はありません。
保険適用(3割負担)の場合、手術と補綴を合わせて1顎あたり10万円から20万円程度が目安です。ただし、治療内容や範囲によって費用は変動します。
また、高額療養費制度を利用できるため、実際の自己負担額はさらに少なくなる可能性があります。詳しい費用については、治療を受ける医療機関で確認してください。
医療費控除は確定申告で申請します。毎年2月16日から3月15日までの期間に、税務署に確定申告書と医療費控除の明細書を提出します。
インターネットを利用したe-Taxでも申請可能です。申請に必要な書類は、確定申告書、医療費控除の明細書、源泉徴収票(給与所得者の場合)などです。領収書は提出不要ですが、5年間は保管が必要です。
インプラント治療は2012年4月から一部の症例に限り保険適用となっていますが、その条件は非常に限定的です。腫瘍や事故により広範囲の顎骨を失った場合、または6歯以上の先天性部分無歯症で3分の1顎程度以上の多数歯欠損がある場合など、特殊な症例のみが対象です。
一般的な虫歯や歯周病で歯を失った場合は保険適用外となるため、多くの方が自費診療でインプラント治療を受けることになります。しかし、医療費控除やデンタルローンを活用することで、費用負担を軽減することが可能です。
特に先天性欠如歯でお悩みの方は、保険適用の可能性があります。専門的な診断を受けることで、最適な治療方法が見つかるかもしれません。
インプラント治療をご検討の方、特に先天性欠如歯でお悩みの方は、日本唯一の先天性欠如歯専門クリニックであるアイティーデンタル日暮里にご相談ください。保険適用の可能性を含めた専門的な診断と、一人ひとりに最適な治療計画をご提案いたします。
些細なご相談や不安など、ぜひ当院（アイティーデンタル日暮里）へご相談ください。
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